一軒家のシロアリ駆除費用はいくら？相場とチェックポイントを解説

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一軒家のシロアリ駆除費用の相場は？

一般的な一軒家（約30坪）のシロアリ駆除・予防を業者に依頼する場合、費用は15〜30万円が目安と言われています。もちろん、40坪、50坪と家の面積が大きくなるほど費用もかさみます。

ただし、駆除・予防方法の種類やシロアリの種類、依頼する業者などによって必要となる費用も変わってくるので、それぞれの違いについて解説していきます。

工法の違い

シロアリの駆除・予防方法には大きく分けて以下の3つがあります。それぞれの工法の特徴や費用などを解説していきます。

バリア工法

代表的なシロアリ駆除の工法です。床下などの被害箇所に直接薬剤を散布して駆除を行います。即効性があり予防効果も高いため、シロアリ被害が既に確認されている場合の駆除と予防を同時に行う方法としておすすめです。効果は約5年間持続します。

費用相場は30坪で15〜20万円程度と他の2つの工法に比べ安い値段で行えることがメリットですが、薬剤の匂いやアレルギーが心配な方はベイト工法やテクノガード工法をおすすめします。また、建物の構造や被害状況によっては壁や床に穴を開けて散布するケースもあります。

ベイト工法

ベイト剤と呼ばれる毒エサを建物の周囲に埋める工法です。エサを仲間に分け与えるというシロアリの習性を利用し、毒エサを巣全体に行き渡らせることで駆除します。費用相場は30坪で25万円程度でバリア工法よりも高くなりますが、人体や環境に優しい工法です。

効果が出始めるまでに数か月〜半年ほどかかるため、まだシロアリを目撃していないが被害を未然に防ぎたいという場合におすすめです。建物に穴を開けることはありませんが、基礎の部分に穴を開ける場合があること、1年に1回程度の定期点検が必要になることに注意しておきましょう。

テクノガード工法

床下に薬剤を直接撒く方法として、テクノガード工法というものもあります。薬剤は水性アクリル系樹脂でできていて、散布から数か月で土壌が硬化します。防湿効果があり、シロアリの駆除・侵入の防止に加えてカビや腐朽も予防することができます。

費用は30坪で100万円程度になることもあり3つの中で最も高額になりますが、効果が高いこと、安全性が高く匂いや人体への影響も少ないこと、防湿工事も兼ねていることがメリットです。

シロアリの種類の違い

日本国内のシロアリ被害は、「ヤマトシロアリ」や「イエシロアリ」によるものが多いです。最も被害事例が多いのは日本全国に広く生息しているヤマトシロアリで、一般的な費用相場で駆除することが可能です。

主に西日本に生息するイエシロアリはヤマトシロアリよりも集団の規模が大きく、被害も大きくなりやすいため、費用が少し割高になることもあるかもしれません。

注意が必要なのは、外来種である「アメリカカンザイシロアリ」による被害です。以下のような特徴があるため、追加料金などが発生し費用が相場以上の値段になる可能性が高いです。

・集団規模が大きい
・被害が大きい
・被害箇所を特定しにくい
・駆除が難しく、複数回の施工が必要

業者による違い

シロアリ駆除・予防にかかる費用は、大手企業よりも中小企業の方が安い傾向にあります。しかし、費用以外にもメリット・デメリットとなるポイントがあるので、よく吟味して選びましょう。

大手上場企業やJA系（農協）業者

事業規模が大きく施工数も多いため実績があります。施工の質も統一されており、保証やアフターケアなどサービス面も充実していて信頼度が高いですが、費用は高めになる傾向にあります。また、価格や施工内容が明確に設定されている場合が多いです。

地域の中小企業

大手企業やJA系よりは価格が低い傾向にあります。被害状況や建物の構造など、それぞれのケースに合わせて施工内容や金額を細かく設定してくれることが多いのが特徴です。シロアリ被害に関するその地域ならではの事情などにも精通していることが多いです。

追加工事が必要になる場合

建物の構造や被害の程度によってはメインとなるシロアリ駆除以外に追加工事が必要となる場合があります。その際には追加費用がかかります。

点検口の新設・拡張など

被害状況の確認や作業を行うために、業者は床下や天井などに入る必要があります。そのための「点検口」がない、あるいは小さすぎる場合などは、点検口の新設や拡張に別途費用がかかります。また、薬剤注入のために壁や床、建物の基礎などに穴を開ける場合も別費用となります。

木材の交換など

被害が深刻で木材の補強や交換などが必要な場合は、そのための工事費用がかかります。その他にも、断熱材の交換や外壁の破損箇所の修復などが可能性として考えられます。

シロアリ駆除を依頼する際の注意点

ここからは、シロアリ駆除を業者に依頼する際の注意点を解説していきます。

シロアリ駆除が対象の補償はない

シロアリの駆除に対して国や地方自治体から補助金が下りることは基本的にありません。しかし、条件に当てはまれば「雑損控除」という所得税控除が受けられます。確定申告書か還付申告書にシロアリによる損害について記載し、必要書類を提示することで控除を受けることができます。

参考：雑損控除とは 国税庁

業者選びのポイント

シロアリ駆除の業者を選ぶ際には、以下のポイントに気をつけましょう。

日本しろあり対策協会に所属しているか

公益社団法人日本しろあり対策協会は、内閣府認定のシロアリ駆除の業界団体です。日本しろあり対策協会の会員であれば、協会の定める水準をクリアしているということですから、施工技術なども信頼して良いでしょう。

協会の公式ホームページで会員となっている業者の一覧を確認することができます。

参考：会員名簿｜公益社団法人 日本しろあり対策協会

実績があるか

業者のホームページなどに施工事例などが掲載されていると、実績を確認でき安心です。口コミサイトなども確認しておくと良いでしょう。また、社歴や経験年数が長い会社はそれだけ実力と信頼があるということですから、キャリアの長さも1つの指標になります。

保証とアフターサービスがあるか

一度業者にシロアリを駆除してもらっても、再発してしまう可能性は否定できません。そのため、保証や定期点検などのアフターサービスがあるかどうか、またその内容はどのようなものか、事前に確認しておきましょう。ただし、必要以上にサービスを薦め、料金を上乗せしようとする悪質な業者もいるので注意してください。

複数の業者の見積りを比較する

複数の業者に見積もりを出してもらうことで、施工内容や費用を吟味しやすくなります。悪質な業者を避けるため、料金の内訳が丁寧かつ明確に記載されていて、施工内容や使う薬剤についてきちんと説明してくれる業者を選びましょう。

自分でできるシロアリ対策

シロアリは木材と湿度の高い場所を好みます。そのため、庭や建物の周囲にエサとなる木材や段ボールを置かず、床下や基礎部分周辺の風通しと日当たりをよくしておくことが大切です。撤去できない木材がある場合は、殺虫剤などを定期的に撒くようにしましょう。

新築やコンクリート造の住宅でも注意が必要です。新築の家では建てたときにシロアリ予防を行いますが、効果は5年程度で薄くなります。コンクリート造でも一部木材が使われていればリスクはあります。

また、雨漏りや建物の破損などがあるとシロアリが侵入するリスクが高まるので、早めに修理しましょう。

まとめ

いかがだったでしょうか。シロアリの駆除は費用が高いと思った方もいるでしょう。床下の過酷な作業を伴うため費用も高くなりがちなのです。しかし、放っておくとあっという間に被害が広がり、建物全体の安全性が損なわれてしまうこともあります。

普段から予防策をとっておき、家の中で羽アリを目撃したら早期に業者に相談しましょう。その際には、この記事で紹介した施工方法や業者選びのポイントを考慮して、最適な業者、方法で施工を行ってください。

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